東映アニメや講談社がAI企業PFNに50億円出資　アニメ制作に生成AIが本格進出へ

2025年4月30日、AI開発企業の株式会社Preferred Networks（PFN）が、国内の大手コンテンツ企業から総額50億円の出資を受けたことを発表した。アニメ制作における生成AIの本格活用が現実味を帯びてきた。

アニメ制作の変革を視野に入れたPFNへの巨額出資、その背景と期待

PFNは、AI技術の研究開発を目的として2014年に設立された企業であり、生成AIを含む機械学習分野に特化してきた。低消費電力AIプロセッサー「MN-Core™」シリーズや、生成AI向け推論プロセッサー（※）「MN-Core L1000」などがその代表例だ。
また、近年は特に、アニメ制作や医療、製造業など実用分野へのAI応用に注力している。

今回の50億円の資金調達は、東映アニメーション、講談社、TBSホールディングスといった日本の主要コンテンツ企業からの出資によるものだ。これによりPFNの累計調達額は240億円に達し、AI技術のさらなる実用化に向けた基盤が整いつつある。

東映アニメーションの常務取締役・山田喜一郎氏は「今後の日本において極めて重要な役割を果たすものと確信しています。」とPFNの技術を評価し、業界全体とのシナジーを強調した。
また、講談社の代表取締役社長・野間省伸氏は「PFNのAI技術と当社の編集力を融合することで、コンテンツの新たな可能性を拡げる」と語っており、出版とAIの新たな接点を模索する姿勢を見せている。

アニメ×AIの未来、期待と懸念の交差点に立つ業界の現在地

アニメ制作の現場では、すでに背景美術の自動生成やキャラクターの動きの補間、さらにはプロット生成といった一部工程でAI導入が実験的に行われているが、PFNの技術が実装されることで、こうしたプロセスがさらに高度化する可能性がある。

また、生成AIは単なる効率化にとどまらず、表現の可能性を広げる役割も果たす。
今後は視聴者の反応をリアルタイムで解析し、内容を動的に変化させるインタラクティブ・アニメーションのような分野において、PFNの推論プロセッサーが持つ処理能力が活用されるシーンも増えるだろう。

一方で、AI活用による制作スピードの向上により、クリエイターの作業領域が狭まるのではないかという懸念もある。キャラクターの表情や演出の細かなニュアンスといった人間らしい感性を、AIがどこまで再現できるかは依然として未知数だ。

そのため、創作の自由と自動化のバランスをどう取るかが、今後の大きな課題となるだろう。PFNの技術と資本の融合がアニメ産業にどのようなインパクトを与えるのか、その行方を注視したい。

※推論プロセッサー：AIが学習したモデルを用いて実際のタスクを処理（推論）する際に特化した計算装置。処理速度と電力効率が重視される。